プロミスの返済方式は残高スライド元利定額方式

返済方法ではなく返済方式、どのようなものかご存知でしょうか。
消費者金融では毎月最低限返済しなければならない金額が決められています。
それが返済額や最低返済額と呼ばれるものですが、それ以上の返済であれば自由というものです。

 

毎月の返済額を自身で考えるのであれば最低返済額は気にする必要はありません。
しかし毎月の返済額を極力減らしたいときには最低返済額がいくらになるのかを考えなくてはなりません。
そして消費者金融によって同じ金額を借り入れたとしても最低返済額は異なります。
なぜならば返済方式が違うからです。

 

ここで返済方式についてご説明しましょう。(参考元=カードローンランキング|金利比較・口コミでおすすめ第1位は?
返済方式とは毎月の最低返済額を決めるための計算方法です。
非常に多くの種類があり、元金均等返済や元利均等返済、元金定額リボルビング払いや元利定額リボルビング払いなどがあります。
言い回しが面倒であり理解に苦しむその名称ではありますが元金を基にするのか、定額を掛けるのか、厄介なものです。
例えば同じ10万円を借り入れたとしても最低返済額の返済を続けるのであれば利息にも返済総額にも違いが出てきます。
最低返済額が2,000円なのか5,000円なのか、そうなると支払う利息の日数も変わってくるということです。

 

それではプロミスの返済方式を確認してみましょう。
プロミスでは返済方式に残高スライド元利定額方式を採用しています。
最終借り入れ後の残高に応じて返済額が変わりますがそこに一定の割合を掛けることになります。
一定の割合は借入残高によって変わります。
・30万円以下では一定の割合が3.61%
・30万円超過〜100万円以下では一定の割合が2.53%
・100万円超過では一定の割合が1.99%
この一定の割合と借入後残高を掛けたものが最低返済額になります。
ちなみに1,000円未満は切り上げです。

 

注意したいのは借入残高ではなく借入後残高に一定の割合を掛けるということです。
10万円を借り入れたときには「借り入れ後の残高」になりますので10万円に一定の割合である3.61%を掛けることになります。
10万円を借り入れてそのまま返済を続けていたとしてもやはり「借入後の残高」は10万円のままです、なぜなら返済後の残高ではなく借り入れをした後の残高であるからです。
しかし10万円を借り入れ返済をし、元金が3万円まで減ったところで新たに2万円の借り入れをした、そうなると借入後の残高は5万円となります。

 

最低返済額はそれほど高いものにはなりません。
5万円を借り入れたとしても新たな返済が無ければ毎月の返済額は2,000円になります。
しかしどうでしょうか。
5万円という金額を毎月2,000円ずつこまごまと返済する、これではいつ返済が終わるのかわかりません。
どうしても返済が難しい時にだけ最低返済額を利用するとしても普段の返済額は自分であらかじめ計画をしておいた方が良いでしょう。

 

返済額を計画することは難しいものです。
そんなときにはプロミスの公式ホームページにある返済シミュレーションを活用しましょう。
いつまでに完済を目指しているのか、それを入力すると借り入れ金額に応じてい毎月いくらを返済額とすればよいのかが分かります。
毎月の返済額をいくらにしたいのか、それを入力すると完済がいつになるのかが分かります。
それだけではなく利息として支払う金額、返済総額など細かい情報までが確認できます。

 

キャッシングは最低返済額を気にするのではなく自分で計画を立てることがコツです。
流されるように返済をしていたのではキャッシングは簡単に終わるものではありません。
自分がキャッシングをコントロールすること、それを肝に銘じておきましょう。

プロミスの返済が遅れるとどうなる?

もし、プロミスへの返済が滞るとどうなるのでしょうか。
不測の事態に備えて予備知識をつけておかなくてはなりません。

 

プロミスでは遅延損害金利20.0%となっています。
消費者金融でも銀行カードローンでも20.0%というのは一般的な数字です。
遅延をすると返済日翌日から遅延損害金利が発生します。
それまではプロミスからの借り入れ金額に対して利息がありました。
返済から遅れると今度は借り入れ金額に対して遅延損害金利があります。
それが20.0%となれば17.8%の通常金利と比べてもそれほどの違いがないように感じられます。
しかし通常の利息もあり、そのほかに遅延損害金利もありますので支払額はどんどんと大きくなることになります。
返済が遅れるとその分返済が困難になることになるでしょう。

 

それでも数日程度の遅れであれば心配はないものです。
遅延損害金も大きくはなりません。
ところが3か月以上の滞納となると話は変わります。
金額が大きくなるだけではなく、信用にかかわるからです。
消費者金融のプロミスは個人信用情報機関に加盟しています。
金融商品に関わる業者や企業はこの個人信用情報機関に加盟していますが、個人の債務情報のすべてを一定期間管理している民間企業です。
民間企業とはいっても内閣総理大臣指定となっていますので指定信用情報機関と呼ばれることもあります。
指定信用情報機関には申し込み時の審査で照会することになりますが、消費者金融、銀行カードローン、クレジットカード、そして携帯電話契約時などにも使われています。
これは貸し付けを行うことに適しているかどうかを判断するものです。

 

貸付に適しているのかどうか、それは収入だけではありません。
過去の債務情報は審査に重要となります。
金融事故があれば現在の収入が高かったとしても審査に通ることはありません。
金融業者にとって返済がなされないかもしれない過去の金融事故は大きなリスクとなるからです。

 

少々の返済の遅れは個人信用情報機関に残ることはありません。
3か月以上の遅延は個人信用情報機関に遅延情報として掲載されることになります。
債務整理などと同様に3か月以上の遅延は金融事故として扱われます。
返済が完了してから5年間、その情報は消えることはありません。

 

遅延損害金利、個人信用情報機関への金融事故情報、このほかにも返済が遅れたときに気になることがあるでしょう。
取り立てです。

 

プロミスの取り立ては怖いものではありません。
勤務先に連絡が来ることもありませんし、自宅への執拗な訪問があるわけでもありません。
まずは申込書に記入した携帯電話番号にあてて連絡が来ます。
電話に出られなかった、もしくはその時に約束をした返済日までに返済をしなかった時、固定電話に連絡が来ます。
固定電話でも同じようなこととなった場合に自宅住所にあてた督促状が届きます。

 

電話では本人が電話口に出てその確認が取れるまでプロミスであることを名乗りません。
プロミスの担当者が個人名を名乗ります。
自宅への督促状ははがきになりますが開封型となっており、これは差出人名は個人名ではなくそしてプロミスでもなく事務センターとなっています。
開封しない限りは消費者金融からの督促だということはわからないように配慮されています。
返済が遅れてもこの程度のことしかありません。
昔のサラ金の様に恐怖におびえるようなことはしなくてもいいわけです。
しかし、個人信用情報機関に傷がつくことを考えるとそれは怖いものでしょう。
私たちの生活で債務に関わらずに過ごしていくことはたいへん難しいものです。
恐怖の取り立てよりも信用情報に傷がつくことのほうがよほどに恐ろしいかもしれません。